マサチューセッツ工科大学（MIT）のチーム「Digital Currency Initiative（デジタル通貨イニシアチブ）」は「51％攻撃が発生してるのか必ずしも一見してわかるものではない。」と主張しています。
51％攻撃は明白なものではない
7月10日に開催され海外仮想通貨メディアCointelegrahによって配信されたUnitizeデジタルカンファレンスのパネルに、マサチューセッツ工科大学（MIT）の仮想通貨・ブロックチェーン研究チーム「Digital Currency Initiative（DCI/デジタル通貨イニシアチブ）」で研究助手を務めるJames Lovejoy（ジェームズ・ラブジョイ）氏が登壇しました。
このカンファレンスにはイーサリアム（ETH）の共同創業者Vitalik Buterin（ヴィタリック・ブテリン）氏も出演しています。
そのなかでラブジョイ氏はPoW（proof-of-work）攻撃について話し「ブロックチェーンの公共性にも関わらず、51％攻撃が起こったのか必ずしも一見してわかるとは限らない。」と主張しました。
そのうえで51％攻撃が発生しているかどうか、確認するためにはネットワークを監視する積極的なオブザーバーが必要だと持論を展開しています。
ブロックチェーン再編成トラッカーで調査中
これらの問題点を踏まえラブジョイ氏はDCIの修士論文として、ブロックチェーン再編成トラッカーおよびreorgトラッカーを用いて51％攻撃を調査中であると説明しました。
51％攻撃は悪意あるグループや人物が特定の仮想通貨の50％を超えてマイニングするとネットワークを乗っ取り不正取引などを可能にする手法です。
しかし時価総額の高い仮想通貨などでは多額なコストがかかるため、51%攻撃は現実的ではないとされていましたが、専門家の最近の研究ではかつて考えられていたよりももっと信憑性があると指摘されています。
ラブジョイ氏はこれまでは被害者が51％攻撃を受けたかどうかを教えてくれるのを頼りにしてきたものの「市場がトラッカーなしでブロックチェーン上の不正行為を発見する頃には、人々はすでに影響を受けていたかもしれない。」と主張しています。
またユーザーが51％攻撃によって支払い不能や資金を失ったとしても「いつ攻撃が行われたのか？」を明らかとするのにはあまり興味がない傾向があるとも付け加えました。
最近ではイーサリアムクラシック（ETC）やビットコインゴールド（BTG）への51％攻撃が発生していました。今後もこのような悪質な行為が多発する可能性は大いにあり得るといえます。
