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1BTC持っていれば老後は安心!?インフレによる法定通貨切り下げで、アナリストが指摘

これまで多くの仮想通貨アナリストが若者に対し、老後のためにビットコイン(BTC)への投資を奨励していました。Davincij15氏によれば、若いうちにリスクヘッジとしてビットコインを購入すれば長期的利益をもたらすと主張しています。

インフレにより1BTCで老後に備える

過去40年間で先進国の年金制度は標準的な積み立て型制度から、アメリカの「401k」のような確定拠出型の個人年金制度へと仕組みがシフトしつつあります。しかし大部分の一般人にとって、退職後の収入は全てとは言わないまでも何らかの貯蓄に依存している状態であると言えます。

現在新型コロナウィルスによる世界的な金融危機の結果、インフレがさらに加速すれば定年退職者の生活は深刻な問題に直面する可能性があります。

またドルやユーロなどの法定通貨の長期切り下げは、現役の労働者に対しても壊滅的な打撃となる可能性があります。これは老後に備え長年に渡り投資を続けたとしても、その収益が消滅する恐れがあるためです。

アナリストのDavincij15氏は自身のツイートで、次の様に述べています。

 

「65歳までに資産15万ドル(約1,619万円)を達成したくても幾ら必要になるかわかりません。しかし65歳までに1BTCを保有していれば必要以上のものが手に入ります」

このようにDavincij15氏は若いうちに貯蓄や投資を始めた方が賢明であると主張するものの、インフレが加速すれば全てが無駄になる可能性を示唆し、リスクヘッジとしてビットコインの購入を推薦しました。

ビットコインを退職後のポートフォリオに

ビットコインは現在の様な金融危機の際に安全な避難所として機能すると言われていましたが、現在は既存の市場と連動し暴落しています。

また、仮想通貨を所有している年代の割合は若者がメインであることはよく知られています。特に35歳未満の労働者は退職金のためのポートフォリオとしてこれまで以上に仮想通貨を選択しています。

この傾向は、仮想通貨がデジタル化も相まって、従来の投資よりもはるかに高いパフォーマンスを発揮すると考えられているためと推測されています。

これは言い換えれば、仮想通貨が適切に管理されたポートフォリオの一部として、将来ゴールドや国庫債・不動産などと同様なハード資産に加わる可能性があることを示唆しています。

今回の新型コロナウィルスと金融危機は仮想通貨の採用にこれまで以上に正当性を与えています。今後、どのように注目されていくのかが気になる所だと言えます。