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新型コロナによりデジタル決済の利用が世界で急増。ビットコインは現金より有利となるか?

新型コロナウィルスの世界的な大流行によりVenmoやApple Payといったデジタル決済だけでなく、ビットコイン(BTC)にも注目が集まっています。これは現金での支払い時の接触を防ぐためですが、他にも様々な面で普及が期待されています。

非接触型決済がアフターコロナの主流に?

国際決済銀行(BIS)の発表によれば研究の結果、紙幣からの新型コロナウィルス感染の可能性は低いとされているものの、現金に代わるデジタル決済の移行が人々の間で注目されています。

世界保健機関(WHO)も感染防止のためデジタル決済の利用を促していますが、現在各国の中央銀行でも「CBDC(中央銀行発行デジタル通貨)」の研究が促進されています。

一方、ビットコイン(BTC)と言えば未来的な機能性と、他の追随を許さない投資収益の両方の点でこれまでにない金融資産といえます。

ビットコインのストアオブバリュー(価値の保存)とP2P決済システムにいち早く価値を見出し初期投資した人は1億%以上のROIを獲得しています。また取引はインターネット経由で済み、送金時間も現金を銀行から振り込むより短縮できるのが特徴です。

取引に高い透明性を可能にし、保有する際には物理的に触れることはありません。これは現金だけでなくゴールドよりも多くの利点があります。

ゴールドは通常、銀行の金庫に保管され多くのスペースを占有し、細心の注意とセキュリティを必要とします。現金も人から人の手にわたり、その間に衛生管理が行われることはありません。

紙幣を使用する危険性

行程にもよりますが、1枚の紙幣は何十万回も循環されています。人から人へと流通する過程で、紙幣に様々な菌が存在し、どこで何に触れた人が使用したのか把握することは不可能です。

米カリフォルニア州の非営利団体PLOSONEの研究データによれば、全紙幣の80%に麻薬コカインの痕跡が残っており、紙幣だけでなくATMのキーパッドからも食品の粒子が発見されていると報告しています。

またペットの唾液や、全紙幣の94%にブドウ球菌の痕跡があることから、人々はトイレを使用した際、いかに手を洗っていないかも判明しています。

実際、新型コロナウィルスの感染被害が拡大している欧米でも、ATMからの現金引き出しが目覚ましく減る国や銀行が現金を消毒する国も出てきており、現金の利用を禁止とする小売店も出てきています。

ビットコインは接触による感染リスクがないため、現金よりも安全です。今後、現金の使用が衰退した場合、非接触型決済および金融資産として恩恵を受けれる可能性は高いと言えるでしょう。