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BTC強気論者トム・リー氏「米国株S&P500が上昇すればBTCの価格も回復する」相関性を指摘

米市場調査会社Fundstrat(ファンドストラット)のトム・リー氏は、25日から起きたビットコイン(BTC)暴落は株価のリスクオフによる売却に連動したものであると述べ、米株式市場との相関性を指摘しました。さらに、中でもS&P500が上昇すればビットコインがリスクオン資産となり価格も高値を更新すると予測しています。

トム・リー氏、米株式市場とBTCの価格連動説を提唱

この数日で仮想通貨市場は再び暴落し、ビットコインは8,000ドル(約86万円)を下回りました。現在も8,000ドル近辺をかろうじて推移しているものの油断できない状態が続いています。

著名アナリストでビットコイン強気論者として知られるトム・リー氏は、ビットコインの下落はリスクオフに伴う米国株の売却の後に起きたと指摘しており、米株式市場との相関性について提唱しました。

さらに、ビットコインの次なる上昇のきっかけとしてS&P500(米の代表的な株価指数)がブレイクアウトし高値を付ける必要があると主張しています。

その理由としてS&P500が上昇すればビットコインがリスクオン資産となり得るからだと説明しており、これまでにもS&P500が15%以上上昇している時にビットコインのパフォーマンスが好調だったと分析しています。

リー氏は以前にも、米国マーケットが高値を更新し中央銀行が金融緩和などサポートを続ければ流動性がビットコインに流れると述べており、ボラティリティがさらなる投資家を呼び込むと主張していました。

BTCは今後数ヶ月で回復か?

リー氏は今後数ヶ月でビットコインの価格が上昇すると確信しています。その理由として、来年にはマイナーの報酬が半分となり、希少性が増加する半減期を控えていることを挙げています。

eToroのアナリストであるマティ・グリーンスパン氏は、自身のツイッターで米国株の急落がビットコインに先駆けていると認めたものの、そこに相関性はなく奇妙な偶然だとしています。

仮想通貨投資企業パンテラキャピタルのレポートはS&P500とビットコインの上昇連動を否定しており、それぞれが独立性がある資産だと強調していました。

また米大手デジタル投資ファンド「モルガン・クリーク・キャピタル・マネジメント」のマーク・ユスコCEOは、CNBCの番組内でビットコインとAmazon株を比較し、今回の暴落について買いのタイミングであると発言しています。

このように長期的に見ると半減期や需要増加などのファンダがあるため上昇するといった意見が多く出ていますが、短期ではさらに下落する可能性もあるため、引き続き警戒が必要だと考えられます。

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