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「ビットコインはプルーフ・オブ・ワークから離れるべき」リップル共同設立者クリス・ラーセン氏が主張。

リップル社の幹部Chris Larsen(クリス・ラーセン)氏は、ビットコイン(BTC)が世界的に支配的であり続けるために開発者やマイナーがプルーフ・オブ・ワーク(PoW)をストップさせる必要があると強調しています。

PoWによる環境破壊を考慮

リップル社の共同設立者であるChris Larsen(クリス・ラーセン)氏は4月22日のアースデイを前に自身のブログを公開、PoWコンセンサスメカニズムは電力消費量が膨大であり、CO2排出量増加の源であると持論を展開しています。

そのためPoWベースであるビットコインのコア開発者・マイナー・取引所は、PoWをやめて環境への負担が少ないものに移行することを検討すべきだと次のように強調しています。

「PoWを使用している仮想通貨はプルーフ・オブ・ステーク(PoS)やFederated Consensus(またはまだ開発されていないもの)など、別の検証方法へコードを変更することを検討すべきです」

PoWとは演算作業を証明することで、正当性を担保しています。そのためビットコイン・ネットワークで新規ブロックを生成する際には、最も早く演算作業を行ったマイナーにブロック生成権利が与えられます。

そのためには大量の電力消費が必要であるため、以前から仮想通貨の環境破壊が指摘されていました。

米国の1200万世帯分に匹敵

ラーセン氏が引用したケンブリッジ大学の調査データによれば、ビットコインだけで年間平均テラワット時(TWh)の電力を消費しており、これは米国の1200万世帯分の電力に相当するとの計算結果が出ています。

また環境へのダメージも大きく、毎年6,300万トンのCO2が排出されているとラーセン氏は付け加え次のように述べました。

「私たちはPoWを現代社会では時代遅れになりつつある優れた設計技術であると見なすべきです。PoWネットワークは台帳を保護するために、低エネルギー・低炭素の代替手段を採用する必要があります」

そのうえでXRPの台帳が約9年前からネットワークの安全性確保と取引の検証にFederated Consensusを使用していると強調、ダウンタイムなしに6,200万以上の台帳を処理し、年間エネルギー消費量が米国家庭のわずか50軒分であると説明しています。

さらにイーサリアム(ETH)のPoS移行やバイナンス・コイン(BNB)も含め、非PoWのアルトコインが全仮想通貨の時価総額のうち、43%を占めており「トレンドがどちらに動いているかは明らか」であると、PoWコンセンサスアルゴリズムがいかに避けられているかを力説しました。