誰がビットコインを殺すのか？今すぐ可能なその方法とは？

現在、仮想通貨にとって王者と言えば間違いなくビットコイン（BTC）であると言えるでしょう。しかし潜在的にはビットコインを終わらす驚異的な方法も存在しています。政府による51％攻撃など起こる可能性は低くなっているもののいくつか紹介していきたいと思います。

政府による51％攻撃

51％攻撃はビットコインにとって恐らく最も有害で脅威的と言えます。John Hopkins大学のMatthew Green教授はビットコインのマイニングが中国に集中しており、もし中国や米国などの大国が規制を強め、先導して51％攻撃を行った場合、ビットコインの価格は大暴落を引き起こします。

Green教授は理論的には、政府が51％の攻撃を仕掛けることが可能だと述べています。米国や中国がビットコインを攻撃しようと決心した場合、政府は残された大部分をコントロールするために大量のマイナーの権利をはく奪し、あるいは新しいハッシュパワーを展開する事ができるからです。

51％攻撃は非常に多大な費用がかかり、ことビットコインに関してはその額は計り知れない額となります。政府がそのような行為を実施する可能性は低いですが、また必ず行わないと言った論理的根拠もありません。

Green教授はどこかでビットコインが他の仮想通貨にそのポジションを奪われる可能性も示唆しこのように述べました。

「ビットコインは決済チャネルにおいて使用可能なライトニング・ネットワークなどいくつかのエキサイティングなものを持っていますが、その一方でネットワークを大幅な技術アップグレードする意欲がやや少なくなっており、LNを実装しても数十億の潜在的なユーザーにまで拡大させるの困難です」

このように技術が発展するにつれ、多くの人々が仮想通貨を使うようになれば、依然としてスケーラビリティの壁にぶつかる可能性を示唆しています。

主要ハイテク企業FAANG（Facebook、Amazon、Apple、Google、Netflix）は将来、独自の仮想通貨を発行する可能性が高くこれらはビットコインより役立つものになり支持を得る事になると予測されています。

現在、フェイスブックはブロックチェーン企業の買収など仮想通貨に参入しようと懸命に取り組んでおり、ステーブルコインの発行の噂も出てきています。

このように既にユーザーが多い企業の仮想通貨発行はビットコインにとっても潜在的な脅威と言えるでしょう。

Green教授は、最も現実的な方法として量子コンピューターによる攻撃を挙げています。仮想通貨の分野の発展は量子コンピューターの分野に追い付くとも予測しています。

量子コンピューターを用いれば、悪意ある攻撃者がより安い予算で仮想通貨を全く処理できない様に大量のスパムを送信しインストールさせることも可能だと告げました。

また仮想通貨投資家らの開発者への訴訟、およびマネーロンダリング法に違反した等の理由により投資家らや開発者の逮捕等の事例が出てくれば、仮想通貨市場が崩壊するとも予測しています。

しかし、これらは各国の政府が投資家の資産保護と発展を名目に仮想通貨への規制に乗り出している事からより時間が経過するにつれ起こる可能性は低いと言えるでしょう。

今後、仮想通貨市場がどのように進化していくのか注意深く見守る必要があります。