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イーサリアムのヴィタリック氏と破滅博士ルビーニ教授:韓国で舌戦

韓国で開催されたカンファレンス内でイーサリアムETH)の共同設立者のヴィタリック・ブテリン氏と、アンチ仮想通貨として有名なヌリエル・ルビーニ教授が相見え、舌戦を繰り広げました。ルビーニ教授は仮想通貨に対し過激な言葉で否定をしている人物で、両氏は以前にもTwitter上でバトルを繰り広げていました。

因縁の2人、直接相見える

ソウルで開催されたブロックチェーン・カンファレンス「Deconomy」にて、両者が初めて直接議論を交わしました。

1,500人もの聴衆が集まる中、Dr.ドゥーム(破滅)とも呼ばれるNY大学のルビーニ教授は、仮想通貨はマネーロンダリングをする犯罪者や脱税者にしか役立たない「新しいスイス銀行」のようなものにしかならないであろうと述べ、次の様に続けています。

「しかし政府がそれを許すわけもなく、現実には仮想通貨は匿名にはなりません。モネロXMR)のような匿名通貨でさえ、将来的には政府の介入により匿名性を保つことは不可能でしょう」

ルビーニ教授はまた、仮想通貨に価値が無い理由として価格操作やハッキング、詐欺的なICOなどを挙げ、分散化やセキュリティの問題点を克服できない非効率的な物々交換システムであると主張しました。

ヴィタリック・ブテリン氏の反論

それに対し、イーサリアム(ETH)の共同設立者のヴィタリック・ブテリン氏は、仮想通貨が国際送金に優れ、検閲にも強いと主張し、匿名通貨であるジーキャッシュZEC)で用いられているZK-SNARKのプライバシーソリューションを使用する事で、ルビーニ教授の主張する問題点を解決できると反論しています。

ZK-SNARKでは、情報を漏らさずにデータの一部が正しい事を別の人物が証明できるようにする暗号方式を採用しています。

ブリテン氏は、このテクノロジーを用いることで、国による既存の規制やポリシーに従いながらも匿名性を保ったまま仮想通貨での決済が可能になると主張しています。

例として、脱税を防ぐため、企業が匿名取引を開始する前に監査の実行が可能であり、必要に応じZK-SNARK取引のような乱数のハッシュを使用すれば取引を証明できるとし、次の様に述べました。

「例えば、あなたが小売店を経営していて10%の税金を支払う必要があるとします。まず第一にあなたは監査する事ができます。同時に、情報の詳細を知らない場合であっても、ゼロ知識証明を使えばその情報が正しいと証明する事ができます」

その後も議論は続き、両者は交わることなく、共に勝利宣言をして議論は終了しました。しかし、ルビーニ教授の批判は仮想通貨の技術をあまり理解していない面も見受けられます。

今年の日本の警察庁の発表によれば、昨年起きたマネーロンダリングの件数のうち98.3%が仮想通貨を使用しておらず、犯罪やテロの資金調達に仮想通貨を利用するのは難しいとする声も上がっています。

今後技術が発達すれば、匿名性を保ったままで仮想通貨が普及することは大いに考えられると言えるでしょう。

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