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仮想通貨/ブロックチェーン関連用語集

さ行

Blockstream社が開発している、セカンドレイヤー技術。サイドチェーンを利用することで、其々の仮想通貨が持っていた独自のブロックチェーンが相互に結ばれ、仮想通貨全体を一つのブロックチェーンとして転送することが可能になるとされている。実現できれば、親チェーンからサイドチェーンへの資産移動が簡単・自由に行えるようになる、革命的な技術。
株式市場や先物取引において価格が一定以上の変動を起こした場合に、強制的に取引を止めるなどの措置を採る制度のこと。市場などで、売りが売りを呼んで下落が止まらなくなることがあり、値動きが一定の幅になったら取引を強制的に止め、投資家を冷静にする目的で設けられた。1987年10月19日に起きた「ブラックマンデー(米国市場最大規模の暴落)」をきっかけに、ニューヨーク証券取引所で始まった。
将来の売買について、あらかじめ現時点で約束をする取引のこと。金や銀、原油などが、先物取引が可能な金融商品となっている。売りからスタートすることも可能。仮想通貨ではビットコインなどで先物取引が可能となっている。
ビットコインの最小の通貨単位のこと。0.00000001 BTC = 1 Satoshiとされている。ビットコインの技術論文の著者である、サトシ・ナカモトの名前が由来。価格が1円に満たない草コインを取引する際、Satoshiが単位として利用されている。
2008年11月、「metzdowd.com」にて、ビットコインに関する論文を投稿した謎の人物。投稿された論文から仮想通貨やビットコインが誕生した。サトシ・ナカモトの存在は謎に包まれており、この名前が本名なのか、個人なのか団体なのか、年齢や性別すらも未だ明らかになっていない。
下値支持線。相場がその水準を維持し、それ以上は下落しないと思われる水準のこと。サポートラインが右肩上がりの場合は下値を切り上げ、右肩下がりの場合は下値の切り下げ、ほぼ水平の場合はレンジ構成など、トレンド転換やレンジ内での安値の目安となる。なお、移動平均・一目均衡表などの支持線のこともサポートラインと呼ぶ。サポートラインとレジスタンスラインは一度突破すると、それぞれのラインが逆転し、サポートラインはレジスタンスラインになりやすい
仮想通貨「DAO」を使って、非中央集権型の投資ファンドを構築することを目指したプロジェクトのこと。2016年6月17日に、「The DAO事件」と呼ばれるハッキング事件が発生した。本事件では、当時の価値で約65億円の資産が盗難被害にあい、仮想通貨イーサリアムがハードフォークをするきっかけにもなった。
承認とは、取引(トランザクション)が新たなブロックに含まれることを指す。トランザクションがブロックに含められると、承認数が0から1になる。同じブロックチェーンにおいて、そのブロックにもうひとつのブロックが繋がるとすぐに、トランザクションの承認数が2となる。一般的に6承認になるとトランザクションが覆されない十分な証拠とされる。
仮想通貨の所有者であることを証明・確認するシステムのこと。 署名・電子署名・デジタル署名などとも呼ばれており、送金者の確認やなりすまし・改ざんの防止に役立つ。ブロックチェーンへの署名は、秘密鍵を持つ者だけが行うことができる。また、全てのトランザクションには有効な署名が必要
仮想通貨や株取引などでいう「売り」のこと。先に「売り」をし、値下がりしたときに「買い戻す」ことで利益を得る投資手法。仮想通貨を持っていない状態で売りからポジションを持つことも可能。「空売り」とも呼ばれている。
売りポジションの買い戻しのことをいい、FX市場だけでなくマーケット全般で使用する言葉。ショートとは、ポジションが売り持ちの状態(空売り)のことを指す。また、買いのことをロングという。下落相場でいっせいにショートカバーが入ると、買い圧力が急激に強まり、相場が反転上昇することで、新たなショートカバーが発生することがある。
暗号通貨や仮想通貨での、交換業務および ICO(Initial Coin Offering=暗号通貨技術による資金調達)に関するコンサルティング事業を行なっているブロックチェーン企業。
2016年10月に設立された国内仮想通貨取引所。GMOインターネットグループの1つで、東証一部に上場している大手企業GMOインターネットが運営を行っている。また、GMOコインは仮想通貨業界初となるプロ野球チームのオフィシャルスポンサーであり、「千葉ロッテマリーンズ」のオフィシャルスポンサーをつとめている。
年に1度開催される20ヶ国財務相・中央銀行総裁会議のこと。世界的な経済安定と成長をはかるために開催される。米国・英国・フランス・ドイツ・日本・イタリア・カナダ・ロシア・中国・韓国・インド・インドネシア・オーストラリア・トルコ・サウジアラビア・南アフリカ・メキシコ・ブラジル・アルゼンチン・EU(欧州連合)の20ヶ国がG20にあたる。
ジョン・ピアポント・モルガン氏のこと。アメリカの5大財閥の1つであるモルガン財閥の創始者である。米国大手銀行の名前でもあり、JPモルガン銀行は独自の仮想通貨を発行したことで話題になっている。
Graphic Processing Unitの略称で、グラフィックボードとも呼ばれる。主にゲームなどの画像処理に使われるコンピュータープロセッサーで、高い処理能力を持つ。1999年、半導体メーカーであるNVIDIA Corporationによって開発された。パソコンにおける頭脳部分は、CPUを使うことが一般的である一方で、膨大な数のデータ処理が求められる画像処理などの場合はGPUが最適とされおり、その高い処理能力を活かし、アルトコインのマイニングにも利用されている。
価格変動を考慮せずに買った仮想通貨を長期で保有することを指す。いずれ仮想通貨の価格が上昇することを信じて、保有したまま放置すること。価格が購入時よりも下がりすぎて、手放そうにも手放せない状態。
金決済サービスの拡充や適切な運営を目的として制定された法律。同法の規定に従い登録を行った資金移動業者にも資金の送金などが認められることとなった。仮想通貨に関しては1号2号と区別がされており、区別方法は下記の通り。1号仮想通貨=不特定の人に対して、売買の際に使用できるもの(通貨としての価値をもつもの)2号仮想通貨=1号仮想通貨と交換できるもの。
Exponentialy Smoothed Moving Average、略してESMAとも呼ばれる。使い方や売買の判断方法は単純移動平均線と同じであるものの、直近の価格に比重をかけて算出する為、SMA(単純移動平均線)に比べ直近の動きに敏感に反応する。指数平滑移動平均線では、当日の平均値は「前日の平均値」と「当日の終値」の間にある。
巨額の資金を持った集団により大きな値動きを起こし、トレーダーを意図的に市場に引き込んで、価格の高騰や暴落を誘発させること。草コインなどで発生しやすい。儲けるための手段の1つではあるが、いたずらに相場をかき乱すので投資家の間では嫌われている行為。
取引所にて対象の銘柄の取り扱いが開始されること。また、取引所の取り扱い銘柄一覧から、対象銘柄が消えることは上場廃止と呼ばれる。仮想通貨は、取引所に上場して初めて一般的な取引を開始することができる。
テイラー・ウィンクルボスとキャメロン・ウィンクルボスの双子の兄弟によって経営されている米国の大手仮想通貨取引所。ウィンクルボス兄弟は、共にハーバード大学卒で、Facebookのアイディアを産んだ人物としても有名。また、米国証券取引所(SEC)へのビットコインETF認可申請も行なっており、多くの注目を集めている。
突然高騰した後でジグザグを続け今度は急落するチャートを指す。チャートの形がマット・グレイニング創作のアメリカのテレビアニメシリーズ「ザ・シンプソンズ」の頭の形と似ていることからこう呼ばれる。
数日間~数ヶ月で売買を済ませてしまう短期売買のトレード方法。短期間で売買を完結させるため、ファンダメンタル分析(企業の業績や成長性などに投資すること)よりも、テクニカル分析(チャートや過去の株価の値動きを表した指標を参考に、買い時や売り時を探り投資すること)を重視する。一般的に企業の業績・成長性が数日間の株価の値動きに関係してくるとは考えづらいのがその理由である。
詐欺のこと。仮想通貨市場は法整備が追い付いておらず詐欺が横行しやすい。ICOを装った詐欺が世界的に大流行した結果、アメリカではSEC(証券取引委員会)、日本では金融庁など各国の機関が投資家たちへの警告を呼び掛けている。
数銭から数十銭というわずかな利幅を狙い、1日に何度も取引を行って利益を積み重ねる超短期売買手法。スイングトレード(短中期売買)やデイトレード(短期売買)よりも、更に短期間/薄利狙いであることが特徴で、FXのデイトレーダーに人気の取引手法の一つ。狙う利幅が極端に狭いという特徴から、高いレバレッジがかけられる場合が多い。また、ポジションを保有してから決済するまでの時間が数秒から数分という、極端に短い期間で売買を繰り返す点も大きな特徴。
仮想通貨の取引が増えることで、データ処理が追い付かなくなってしまう問題のこと。ビットコインのブロックチェーンを構成する各ブロックは最大1MBとされており、取引量がこの容量を大きく上回った場合に、トランザクションの未処理が発生する。
リップルと同じオープンソースコードベースを使用している仮想通貨。リップルの開発者である、Jed McCaleb氏のプロジェクトから生まれた。正式名称は「Stellar Lumens(ステラ・ルーメンズ)」。リップル同様、送金・モバイルマネー・マイクロペイメントなどでの利用が予定されているが、リップルが大手金融機関などの法人利用を目的としているのに対し、Stellarは個人をターゲットにしている。
取引する銘柄の「買値と売値の価格差」。株式にしても、仮想通貨にしても、各銘柄の間には必ず価格差や利回り差などのスプレッドが発生しており、そこに一つの投資機会がある。一般にスプレッドが広ければ手数料が高く、狭ければ安くなる。仮想通貨取引所では、主に販売所形式でスプレッドが広く設定されている。
コインを保有する事で報酬をもらう事。報酬はその通貨でもらうことが一般的である。ステーキング可能な通貨は、POSというアルゴリズムを採用しており、報酬の割合は年数パーセントである場合が多い。
「価格変動(ボラティリティ)の無い通貨」を指し、価格が一定である通貨のこと。ステーブルには「安定した」という意味がある。また、ステーブルコインは別名で「ペッグ通貨」とも呼ばれており、ペッグには本来「釘で固定する」という意味がある。代表的なものとして、Tether(USDT)やTrue USD(TUSD)が挙げられる。
ヘッジファンドの仕掛けの一つ。「ストップハンティング」とも呼ばれ、ヘッジファンドなどの豊富な資金を持つ投資家が、多くの個人投資家の「損切り」を意図的に発生させることを指す。ストップロスが溜まっているポイントである損切りラインを見抜き、相場の状況を見て大量の売買注文を出し、意図的に損切りラインまで相場を落として(相場を上げて)、大量のストップロスが連鎖的に執行されて相場が急落(急騰)したところで、反対売買をして利益を獲得する手法。
科学技術計算を主要目的とする大規模コンピュータの総称。国家プロジェクトとして開発されることが多く、多くの開発費用がかかる。日本では理化学研究所の「京」がよく知られている。日本国内での略称はスパコン。また、計算科学に必要となる数理からコンピュータシステム技術までの総合的な学問分野を高性能計算と呼ぶ。スーパーコンピュータでは計算性能が最重要視されており、最先端の技術が積極的に採用されている。
契約のスムーズな検証、執行、実行、交渉を意図して提唱されたコンピュータプロトコル。1994年にNick Szabo氏によって作成された。執行条件と契約内容を事前に決めておくことで、条件に一致した場合自動的に契約が履行される。第三者を介さずに信用が担保された取引を行うことができるという特徴がある。
Segregated Witness の短縮語で、トランザクション ID の算出対象からトランザクションに対する署名を削除し、独立した署名領域 (Witness) を用いて署名をおこなうこと。Segwit に対応することにより 1 ブロックに含められるトランザクションが多くなり、ブロックの大きさに関する制限も緩和されるメリットがある。
売却のピークのこと。セリクラとも言われる。悪材料がきっかけで売りが売りを呼び、結果売られ尽くしてもう売られなくなった状態。買いポジションを仕込む絶好のチャンスではあるものの、見極めが難しい。
ブロックチェーンの仕様変更のために分岐を行い、仮想通貨自体の仕様を丸々変更すること。ソフトフォークの場合、一度は分岐するものの最終的には収束するため、2つのチェーンが永続的に分裂して存在し続けることはない。
トランザクションがまだどのブロックにも属していない状態のこと。通常のトランザクションを0承認で受け入れた場合、二重支払いの可能性が発生する。二重支払いとは、あるトークンを送信した後で、即座に同じトークンをより多くの手数料で送信した場合に、先に送信したビットコインが承認されるより速く、後から手数料を多く払った取引が承認されることを指す。二重支払いが発生した場合は、その取引は永久に承認されないので、0承認の入金コインは承認を得るまで信用しないほうが賢明
損失を抱えている状態で保有銘柄を売却し、損失を確定させること。購入した銘柄の価格が落ちて、価格回復が見込めないと判断できる場合、損切りすることで、結果的に含み損が拡大するのを防ぐことができる。「ロスカット」や「ストップロス」とも呼ばれる。