大手メッセージアプリ「Telegram(テレグラム)」が、自社で発行したトークンの「GRAM」と「テレグラム・オープンネットワーク(TON)」のリリースを今年3月に予定していることを明かしました。同時にグラムはアジアで最初に上場し、その中でも日本の可能性が高いことが一部メディアにより報道されています。
Telegramの仮想通貨プロジェクトついにローンチ
今回明らかになったのはロシアのニュースサイト「The BELL」の報道によるもので、テレグラムのブロックチェーンプロジェクトであるTONのメインネットとグラムの上場が3月を予定していると述べています。
今後1ヶ月以内に重要関係者である投資家らとの会談が開催され、その中でTONブロックチェーンのデモンストレーションが行われるとの事です。
さらに同紙は、GRAMはアジアで上場する予定で、その中でも「日本で最初に日の目を見ることになる可能性が高い」と日本上場を示唆するような報道をしていますが、その真偽の程は定かではありません。
1月上旬に送られたテレグラムのニュースレターでは、TONの開発は90%完了しており、今年初頭に本格的にローンチする準備ができているとしていましたが「開発の革新的な性質」のため2~3ヶ月の遅れが生じるかもしれないと記載されていました。
テレグラム・オープンネットワーク(TON)
テレグラムの行ったICO はプライベートセールを2回実施し、その時点で17億ドル(約1860億円)の調達額となり一般向けのICOは中止となった事も記憶に新しいと言えます。
TONブロックチェーンは独自に改良し、「infinite sharding」や「hypercube routing」と言った単語を用いて、毎秒数百万のトランザクションを処理できる超高速ブロックチェーンと言われており、今まで課題であったスケーラビリティの問題を解決したものになっています。
イラン、ロシア政府との因縁
2018年3月の調査ではテレグラムのアクティブユーザーは2億人を超える巨大なメッセージアプリとなっており、その多さからイラン政府は自国の通貨を弱体し国家に脅威を与えるものだとし、国内でのテレグラムの利用を禁じる処置を出していました。
続くようにロシア政府もテレグラムユーザーの情報などを提出するよう求めた所、これを拒否したため国内での利用を禁止しました。
それにも関わらずテレグラムのCEOであるPavel Durov氏は、2018年は素晴らしい年でしたが、2019年は歴史上最も重要な年になると、強い自信を覗かせています。
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