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2019年は実需のある仮想通貨が生き残る?開発や提携が進む通貨7選

昨年は弱気相場が続き、規制も相まってICO後、上場を果たせず消えて行ったプロジェクトも多く見られました。調査会社によれば1000個以上ものプロジェクトが無くなったと結果が出ており、今年はさらに淘汰が進み実需のある仮想通貨が生き残ると言われています。ここではその中でも7つの仮想通貨を紹介していきます。

ビットコイン(BTC)

機関投資家は長い弱気相場が続き、個人投資家がパニックに陥っている一方で、OTC(店頭)市場を通じてビットコインBTC)を買い集めていると噂されています。 プロトレーダーや機関投資家は非常に慎重で市場に影響を及ぼさない形で資産を買い集めており、仮想通貨の中でもアルトコインよりも現状、最も確立された通貨であるビットコインを好む傾向があります。 彼らの中にはビットコインへの投資に焦点を絞ったヘッジファウンド、エコシステムのアプリケーションやサービス構築を目指す新興企業へ必要な資金援助を提供するベンチャーキャピタルファンドも含まれています。

リップル(XRP)

仮想通貨業界に多く見られる分散型プロジェクトとは異なり、リップルXRP)は銀行、ペイメントサービスプロパイダーなど決済企業と提携しブロックチェーンテクノロジーを促進することに重点を置いており、資産を迅速に移動させる事が可能なソリューションを提供するRippleネットワークは銀行の国際送金に利用され始めています。 リップル社の提供するxRapidで使用されるXRPは中央集権化されていると批判されていますが、既存の金融機関に分散型台帳技術(DLT)を使った送金サービスの提供を結び付けると言った説得力のあるプロジェクトは投資家達から強い人気を集めています。

イーサリアム(ETH)

イーサリアムETH)は企業が独自トークンを発行するのに最も利用されているブロックチェーンプロトコルでスマートコントラクト機能を可能にし多くの企業から注目されています。 分散型プロジェクトとして分類さていますがMicrosoft、Samsung、JP Morganなどの企業や金融機関から支持されており人気も高いプロジェクトです。

アエルゴ(Aergo)

アエルゴは第4世代のブロックチェーンプロジェクトと言われており、Coinstackと言われる独自のソフトウェアに基づきプロジェクトを推し進めています。 公開したハイブリッドブロックチェーンでは大企業も独自のブロックチェーンを展開できるように設計されており、Samsung, Lotte Card、韓国政府との提携やアップルやグーグルなどに投資してきたSequoia Capitalもアエルゴに投資している企業の1つに名を連ねています。

オミセゴー(OMG)

オミセゴーは日本、シンガポール、インドネシア、およびタイで事業を行う決済サービス会社である親会社のOmiseによって発足され、東南アジアのペイメントゲートウェイソリューションを確立させようとしています。 タイ国内のMcDonald’s、Burger Kingなどの企業と提携し決済手段の普及を目指しています。

ヴィーチェーン(Vechain)

偽造された商品が出回るのを防止するためにブロックチェーンベースのプラットフォームを活用しサプライチェーンのデジタル化を目指しているのがヴィーチェーンです。 物の全ての情報がブロックチェーンで公開され製造業者は流通時に追跡および管理が可能となり、消費者も販売された製品の品質と贋作品かどうかを判断することもでき、DNV GL, BMWおよび中国政府とも提携が進んでいます。

アイコン(ICON)

アイコンは複数の異なるコミュニティサイドチェーンを結び、データや契約、取引などを素早く行うことを目指すプロジェクトです。 仮想通貨に優しい国と言われている韓国で発足され「韓国のイーサリアム」とまで呼ばれておりヘルスケア、教育、保険、税関など異なるコミュニティを繋げようとしています。 Line, Samsung Electronics、韓国政府とも提携しそのコミュニティを増やすべく尽力しています。

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