仮想通貨関連ビジネスへの積極的なアプローチから「ブロックチェーン島」とも呼ばれているマルタですが、暗号通貨市場に大きな影響力を持っていることは間違いなさそうです。
「ブロックチェーン島」マルタとは
マルタは初期の段階からブロックチェーン技術を支持しており、仮想通貨フレンドリーな国として有名です。
仮想通貨フレンドリーな国家としての歴史の中でも、特に大きな出来事とされているのは、近年多くの新しい取り組みで支持を集めている大手仮想通貨取引所Binanceが、アジアに拠点を置いて運営をしていたものの様々な規制に直面したことで、その本拠地をマルタへと移したことでしょう。
また、多くの仮想通貨取引所がこれに追随しマルタへと拠点を移しました。現在マルタで登録されている取引所には、OKex、BitBay、Alphaex、Nebulaなどがあります。これらの取引所が市場に与える影響は大きく、マルタの仮想通貨フレンドリーな国としての地位を際立たせました。
Crypto Compareが運営しているExchange Reviewによると、2018年3月マルタで登録されている取引所の月次取引量は2月と比べ56％も増加しています。その様な数字からも、マルタは暗号通貨市場を牽引している国の1つだと言えそうです。
第二のマルタになる国とは？
それぞれに拠点を置いた仮想通貨取引所の取引量が、香港では54%、韓国では21%増加しています。レポートによると、3月のマルタに登録されている取引所の取引総額は561億ドル、香港の取引所は531億ドル、韓国の取引所は402億ドルでした。
マルタが暗号市場を牽引している現状は、BinanceとOKExの取引量によるものであり、香港の場合は、LBank、Bit-Z、およびHitBTCなどの取引所がこの成績を後押ししています。また、韓国が現在の地位を獲得しているのは、UPBitとBithumbのおかげであると見られています。
ヨーロッパの国々でも、暗号通貨取引所の取引量は増加を続けています。これは、マルタがリーダーシップを発揮し、各国のブロックチェーンと仮想通貨に対する姿勢に影響を与えている可能性があります。
昨年9月、仮想通貨に関連する会議が行われた際、マルタの首相であるジョセフ・ムスカット氏は「ブロックチェーン技術こそが、仮想通貨を未来のお金たらしめる」という発言をしています。その様な姿勢からも、いかにマルタが国を挙げてブロックチェーンと仮想通貨に積極的に取り組んでいるのかが伺えます。
また、このように多くの仮想通貨関連ビジネスに友好的なアプローチを続けているものの、ビットコインを使って詐欺を企てている投資家や企業に対しては、強く警告を発する態度を取っています。そういった部分も、この新しいテクノロジーを正しく世界へと広めていく、リーダーたる姿なのではないでしょうか。
マルタを応用に取引量を伸ばしている香港や韓国、また、通貨危機の恐れから最近勢いを伸ばしているサウスアメリカなど、様々な国が仮想通貨市場へと与える影響に、引き続き注目が集まります。
コメントを残す