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次のバブル相場を見越して再び注目が集まるマイニング市場。関連機器の購入数が増加傾向に

2017年のバブル相場がはじけ仮想通貨のマイニングは収益の採算が取れないとして下火の状況が続いていました。しかし、2020年のビットコイン(BTC)の半減期と言うファンダを控え、再び強気相場が訪れると見越し最新のマイニング機器を購入する人々が増えてきています。

次なるバブル相場の前にマイニング機器が購入増へ

マイニングは、2017年の仮想通貨バブル時、取引以外に収益を出す手法として企業だけでなく個人からも人気を集めていました。

通常マイニングとは高い電気代と設備費用がかかるものでしたが、同時ビットコインを含む仮想通貨の価格が上昇していたため利益が出せていたのです。

しかし2018年以降バブルは弾け、仮想通貨の価格はどれも大きく下降。

マイニングの採算が取れず多くの企業が廃業に追い込まれることとなり、マイニングが盛んだった中国では、関連機器がネットオークションで叩き売られる事態となっていました。

残った大手マイニング企業も苦戦が続くなか、2020年にはビットコインが再び半減期を控えています。前回の半減期は2016年だったため、例年通りだと2020~2021年には強気相場になるだろうとの分析が多くのアナリストによって指摘されています。

そのような背景からか収益が見込めるとして現在マイニング機器を購入する人々が増えているとの報告が相次いでおり、活性化が期待されています。

進化を遂げるマイニング機器

マイニング業界も課題に対処し進歩を遂げています。

海外の仮想通貨メディアCoindeskによれば中国のマイナーは中古のマイニング工場を活用し、水力発電所と契約を結んでいます。

中古機器のため値段も安くなっており、水力発電も安価な電気代を可能とするため組み合わせればビットコインのマイニングに再び利益が生み出されることが期待されています。

水力発電所が稼働中であれば1キロワット(kWh)時に約0.037ドル(約4.03円)の電気料金で済むためマイニング施設の運営に必要な電力がほとんどかからないことになります。

この様な取り組みを行っている企業の1つHashage社のCEOであるXun Zheng氏によれば、個々のマイナーは平均1,000~3,000ユニットの設備の保有、大規模なマイニング施設に至っては数万を超えるユニットの保有を望んでおり、いかに需要が増えているかを強調しています。

今後開発が進めば、自宅でも気軽にマイニングが可能となる機器も出てくるかもしれません。