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BNPパリバ子会社CEO、流行中のNFTに苦言「カジノギャンブルと同じ」

フランス銀行大手BNPパリバ・グループであるL’Atelier(ラテリエ)のCEOは、現在流行中で多くの著名人が参加しているNFTを「最もリスクの高いデジタル資産クラス」との見解示す一方で、テクノロジーの計り知れない可能性を指摘しています。

「NFTとカジノは同じ」

ラテリエBNPパリバと言えば、2020年に発表したレポートでノンファンジブル・トークン(NFT)市場は2億5000万ドル(約274億円)規模にまで達する見込みであるとの見解を示していました。

一方でラテリエBNPパリバのCEOであるジョン・イーガン氏は先日、ブルームバーグのインタビューの中でNFTへの投資をギャンブルに例え「市場にバブルをもたらしている」と述べました。

イーガン氏はNFTがヴァーチャル・エコノミー内で最もリスクの高い資産クラスであると述べ、ほとんどの投資家がスリルと急激な価格変動に惹かれていると強調し、次のようにアドバイスしています。

「現段階では、これ以上にリスクの高いカテゴリーの資産はあまり見当たらないのではないでしょうか。カジノに行くのと同じようなものだと思います。お金を使うことはわかっていても、それを楽しむため経験するために行っているのではないでしょうか。勝てばラッキー、今の段階ではこのように考えるべきだと思います」

盗用の危険性を指摘も、技術は評価

またイーガン氏は、個人でもトークン化できることから他者の作品を盗むことを可能にしていると警告、NFTがデジタル空間における財産権に潜在的な問題を生じさせると指摘しました。

「ここ数カ月でますます見られるようになったのは、他人の著作権のあるツイートに対してNFTに基づく所有権を登録しようとする人たちです。アーティストが自分が創作者ではないにもかかわらず無断でNFT化させられ、作品が事実上盗用されている例を数多く見てきました」

このようにNFTへの投資に伴うリスクを強調する一方で、この技術の可能性を認め今後10年の間にバーチャル・エコノミーが台頭した際の、基盤となる経済インフラの一部になるとの期待を寄せています。

またイーサリアム(ETH)共同創業者ヴィタリック・ブテリン氏も、現在のNFTに対する熱狂ぶりを「富裕層の有利なカジノになるべきではない」と批判し、社会的な意義を持たすべきであるとの持論を展開しました。

ブテリン氏の提案によれば、DAO(自立分散型組織)を設立し、NFT販売の収益の一部をチャリティーで還元すること、またSNSなどにユーザーが投資したことが分かるようにするべきだとアドバイスしています。

まだまだ未成熟で混乱するNFT市場ですが、仮想通貨と同様に様々な痛みを伴い普及していくことと予想されます。