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仮想通貨のトレンドが一目でわかる!編集長GORIの「1月記事ランキング TOP5」

Merokoでは、新しい月が始まった第1週目に、毎日更新される記事の中から編集長GORIによるオススメ記事を紹介します。

メロスケ

編集長GORIが「1月の記事ランキング TOP5」を独自の目線で紹介するよ!

この記事を読めば、一目で仮想通貨の業界のトレンドが分かるんだ!

みんな、ぜひチェックしてみてね〜!

1月主要記事おさらい

2020年1月も様々なニュースが世界中から発信されました。
1月に配信されたいくつかのニュースについておさらいをしていきましょう。

2020年1月、ビットコイン(BTC)の価格は70万円後半からスタートしました。

その後、8日と14日に急騰。何度か価格を下げるものの、月末には、1BTCの価格が100万円を超えました。

ビットコインに限らず、仮想通貨は政府や銀行にコントロールされない資産となる可能性があります。価格の上昇には複合的な理由が考えられるものの、アメリカとイランの情勢緊迫や長引く香港デモ隊の活動なども大きな要因とされています。

FBI(米国連邦捜査局)の長官であるクリストファー・レイ氏は今月、米国上院国土安全保障および政府問題委員会の質疑に応じ、仮想通貨やブロックチェーンに関する質問に回答しました。

FBIはテロ、人身売買、金融犯罪など、アメリカの安全に関わる多くの犯罪に焦点をあてており、ビットコインや仮想通貨についても危惧しているようです。

仮想通貨には様々な理念があるものの、悪意を持った人々が、本来とは違った目的でビットコインや仮想通貨を使おうとし、問題となっています。

「私たちは仮想通貨やテロリストの動きを注視しています。これは、実世界での動きはもちろん、ブロックチェーン上のやり取りも含んでいます」

クリストファー氏のこうした発言を踏まえると、FBIは仮想通貨に対して今後厳しく取り締まっていく可能性がありそうです。

1月6日、中国最大の検索エンジンとして知られる百度(バイドゥ)が、独自ブロックチェーンとなる「Xuperchain」のパブリックβ版をローンチしました。

現地メディアが報道によると、Xuperchainは複数のマスターノードによって運営され、企業や開発者がdApps(分散型アプリケーション)などのアプリを開発できるものとなっており、低コストでの利用が可能となっています。

中国は中央銀行の発行するデジタル通貨(CBDC)が注目を浴びていましたが、バイドゥはこれに先駆ける形となりました。今後も中国企業参入のニュースが続々と出てくるかもしれません。

日本人に人気の高い通貨として知られているカルダノ(ADA)ですが、共同創設者兼CEOであるCharles Hoskinson(チャールズ・ホスキンソン)氏によって、2月中旬にハードフォークを実施する可能性が極めて高いと述べられています。

これはYouTubeのライブストリーム中に明かされたもので、他にも、2020年からの10年間で起こるであろういくつかの出来事が提示されました。また、それら出来事が仮想通貨とうまくマッチすることを期待しているとも述べています。

またホスキンソン氏は、仮想通貨に関し、2008年のリーマンショックのような経済崩壊が起こることで一躍メジャーになるとの見解も示しています。

GORI編集長の1月記事ランキング

NO.1 CoinSharesのCSO:ビットコインの半減期の動きは「これまでとは比較できない」と主張

CoinSharesのCSO:ビットコインの半減期の動きは「これまでとは比較できない」と主張

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半減期でBTCの価格が上がるのか?下がるのか?。。。注目している人は多いのではないでしょうか。

今のペースで行くと、2020年の半減期は5月です。ビットコインのみならず、半減期を迎えるコインは上昇する傾向にあるので期待しちゃいますよね。

1回目の半減期は2012年11月でした。当時はあまり注目されていなかったので特に価格に影響はなかったですね。2回目の半減期は2016年7月でした。およそ3ヶ月前からじわじわと価格が上昇していった印象です。

半減期は、約4年に一度開催されるオリンピック同様の一大イベントで、ビットコインの注目度が上がりますね。様々なアナリストがコメントを出し始めているので要チェックです!

NO.2 中国がビットコインに与える影響はいまだ健在?デジタル元は何をもたらすか?

中国がビットコインに与える影響はいまだ健在?デジタル元は何をもたらすか?

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これまでの仮想通貨の歴史を見ても、中国の動向は大きく影響していますね。国家レベルでの取り組みとして、「スピードと技術力」には目を見張るものがあります。

中国人民銀行がDCEP(Digital Currency Electronical Payment)の発行を着々と進めています。これにはまず国民の資産がデジタル化され国管理が行き届く、という狙いが一つ。次に、いち早くスタートさせ、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の覇権を取る。そしてその次は、新たな基軸通貨として世界を席巻していく。そういった狙いがあるのではないでしょうか?

果たして日本、アメリカは、デジタル通貨時代をどのように迎えていくのか注目ですね。

NO.3 カルダノ(ADA)のハードフォーク、2月中旬が濃厚か?ウロボロスBFTの実装を目指す

カルダノ(ADA)のハードフォーク、2月中旬が濃厚か?ウロボロスBFTの実装を目指す

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何かと注目度の高いカルダノ(ADA)ですが、プロジェクト開発が順調に進んでいるようです。

ADAはビットコインの30倍以上のトランザクション処理能力が可能になり、ビットコインより100倍高い分散型ネットワークを目指しているとのこと。

多くのプロジェクトが頓挫する中、前進する数少ないプロジェクトの一つです。

NO.4 LINEの運営するBITBOXがリップルを上場廃止、証券問題の影響か

LINEの運営するBITBOXがリップルを上場廃止、証券問題の影響か

編集長GORI

ひと昔前は、リップル(XRP)といえば仮想通貨3兄弟の一つでした。「ビットコイン・イーサリアム・リップル」。巷では「リップラー」と呼ばれる熱狂的な信者も多く、注目され続けた通貨でしたね。

上場廃止の理由は不明です。「パフォーマンス、信頼性、流動性、法律及び規制(コンプライアンス)要件」の基準を満たしていない場合、上場廃止規定に抵触するという取引所のルールは当然あります。

しかし、それでリップルが上場廃止になるのでしょうか?何か別の大きな問題を抱えているようなことがないことを祈りましょう。

NO.5 フェイスブックの仮想通貨リブラを認めない、オーストラリア準備銀行(RBA)が議会に要望

フェイスブックの仮想通貨リブラを認めない、オーストラリア準備銀行(RBA)が議会に要望

編集長GORI

お騒がせな側面もあるLibra(リブラ)ですが、今回はオーストラリア準備銀行(RBA)からダメ出しです!

厳格なガイドライン無しで、国内においてフェイスブックの仮想通貨リブラの利用は認めないとのこと。裏を返せば、それだけリブラの存在が脅威だということでしょう。

同じSNSのテレグラムが発行した通貨も上場直前でストップさせられています。 破壊的なプロジェクトではなく、協調性のある段階的アプローチを踏まなければ進まない事の証明でしょうか。

まとめ

編集長GORIの「1月記事ランキング TOP5」、いかがでしたでしょうか。
Merokoでは、新しい月が始まった第1週目に、先月のまとめとして毎日更新される記事の中から人気記事を紹介しています。

この記事を読めば、一目で仮想通貨の業界のトレンドが分かるだけでなく、編集長GORIの独自の目線を知る事で、日々見ているニュースが今までと違って見えるかもしれません。

仮想通貨業界、2月はどんなトレンドを見せるのか。編集長GORIの「2月記事ランキング TOP5」もお楽しみに!

編集長GORI

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