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リクルート社がMinbleWimbleを採用した匿名通貨「Beam」への出資を発表

日本の企業リクルート社が、最近設立したブロックチェーンテクノロジーファンドを通じ、Beam社に出資した事を公式サイトにて発表しました。匿名通貨「Beam」を発行するこの企業はMinbleWimbleと呼ばれるプロトコルを実装しており、より高い匿名性を可能にするとして今話題の仮想通貨となっています。

リクルートがイスラエルの仮想通貨Beamに出資

18日、月間2億人の利用者を超える日本のオンライン求人企業リクルート社がイスラエルに本拠を構える仮想通貨スタートアップ企業「Beam Development Limited」へ出資した事をプレスリリースにて発表しました。

リクルート社は株式会社リクルートホールディングスの中間持ち株会社で、2018年11月にはブロックチェーン企業への迅速な投資を目的としたファンド「RSP Blockchain Tech Fund Pte. Ltd」を設立しており、今回も同ファンドから出資をしたとの事です。

プレスリリースによるとBeamに出資した理由として、トークンを使用したサービスは増えているものの既存のトークンでは機密取引等のデータ情報が第三者に漏えいする可能性があり、Beamトークンを通じることで取引の監査能力の確保とデータの漏えいを防ぎ、情報を保護する機能をブロックチェーンに提供すると伝えています。

Beamとは?MinbleWimbleとは?

仮想通貨Beamは匿名性を今よりさらに高める技術MinbleWimbleプロトコルを採用しており、取引する両者、送金枚額、ウォレットアドレスなどの全て情報を匿名にしたままで取引を終えることが可能になります。

他にMinbleWimbleを採用した仮想通貨にGrinが挙げられていますが、このプロトコルは2016年に「Tom Elvis Jedusor」により、ビットコインBTC)のプライバシーとスケーラビリティ問題に対処する技術として発表された論文が元となっています。

なお、「Tom Elvis Jedusor」は、世界中で人気のあるハリー・ポッター作品に出てくる、ヴォルデモートというキャラクターの名前が由来となっています。

MinbleWimbleを実装したBeamには、ブロックチェーン上にアドレスや個人情報の保存をしない機能の他に、機密資産、オプトイン監査能力、アトミックスワップ(異なる仮想通貨同士の取引)とハードウェアウォレットの統合をサポートする事が出来ると言われています。

Beamは2018年3月に開発が始まり、今年1月にメインネットがローンチされたばかりでした。なお、仮想通貨ライトコインを発行するライトコイン財団もMinbleWimbleに注目し、開発者が実装する事を示唆するツイートをしたばかりです。

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