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将来、ビットコインはデジタルゴールドではなく「価値のストア」として機能する様になる?

仮想通貨ビットコイン(BTC)と言えば、投資家の資産の退避先として徐々に選択されつつあり「デジタル・ゴールド」になると言われています。しかし、ここに来てゴールド(金)よりもさらに用途がある「Store of Value(価値のストア)」として利用されるようになるとも言われています。

ビットコインはStore of Value

およそ10年前にビットコインが誕生して以降、私達の生活を変えより利便性をもたらす可能性があるとしてデジタル資産の地位を確立してきました。また世界中へ瞬時に送金が可能となり、他のアルトコインとの取引および決済手段としても採用されつつあります。

安全資産としても徐々に機能されつつあり、比較対象として挙げられるゴールドよりも用途があるため、さながら次世代の「Store of Value(価値のストア)」とも称されています。

価値のストアとは後に保管・取得・交換ができる機能として働く資産のことで、現代においてはお金や貴金属または金融商品など将来的にも購買力を保持するものを指し、このように人々が喜んでお金を払う価値があるものが価値のストアとなります。

もちろんゴールドも非常に価値があり有限であるがゆえに、喜んで大金を払ってくれる人々が常にいるため価値のストアとして考えられてきていました。しかし、ゴールドと言えば現代では通貨よりも資産として機能するため、金の延べ棒を持って食料品などの日常決済はできません。

一方、現時点ではビットコインも世界中のほとんどの店舗で決済手段として普及されていません。価値のストアとして機能するのか単純に交換媒体として機能するのか議論は尽きませんが、その可能性には期待が集まっています。

ハイパーインフレ国家で採用されるビットコイン

投資家は自身の富をインフレから守るためにゴールドに投資しますが、容易な換金ができないため安全な保管場所を見つける必要があります。

仮想通貨業界ではこの問題を解決しようと努めており、ビットコインはデジタル上で保管ができ、ブロックチェーンの技術も常に進歩してきています。そのため仮想通貨はゴールドより安全性が高いとされる一方で、ハッキング被害に悩まされています。

しかしそのような背景がある中でも、ベネズエラやジンバブエなどの発展途上国では、ビットコインは高い人気を持ち、決済手段としても用いられてきています。これは前述の国が毎年ハイパーインフレに見舞われており、法定通貨の価値が暴落するためです。

このように、経済大国では投資として、発展途上国では決済手段として選ばれつつあるビットコインですが、これから各国で規制が確立することでどのように普及していくのか注目と言えるでしょう。